単著論文（査読あり）が2017年1月、『農業市場研究』に掲載されました。
本稿では、農地荒廃阻止としての飼料用米を生産する事例として島根県の集落営農を取り上げて、特に売上の変化に着目し，対象事例における飼料用米の生産拡大の要因を明らかにしました。分析では、経営の余裕度として安全余裕率に着目したほか、地域貢献の分析指標として構成員還元率（構成員還元額（地代＋従事分量配当＋労務費＋役員報酬）／総収入×100％)、集落還元率（構成員還元額＋利益準備金＋農用地利用集積準備金＋次期繰越利益）／総収入×100％)等に着目し、土地条件の差異によって、飼料用米振興施策の効果が経営レベルで異なることを明らかにしました。
なお、本研究は、公益財団法人日本農業研究所平成27年度人文・社会科学系若手研究者助成の研究成果です。
原稿情報
論文名：異なる土地条件における飼料用米振興施策の効果―農地維持管理を目的とする集落営農法人の事例比較―
著 者：小川真如
掲載誌：日本農業経営学会『農業経営研究』第54巻第4号 78～83頁
doiなど:https://www.jstage.jst.go.jp/article/fmsj/54/4/54_78/_article/-char/ja/
著 者：小川真如
掲載誌：日本農業経営学会『農業経営研究』第54巻第4号 78～83頁
doiなど:https://www.jstage.jst.go.jp/article/fmsj/54/4/54_78/_article/-char/ja/
構成
Ⅰ 課題と方法
１ 飼料用振興に関する研究と施策の変遷
２ 分析の視座と方法
Ⅱ 調査対象
Ⅲ 飼料用米生産実態の比較
Ⅳ 考察