その他の論文（査読あり）が2010年12月25日、『農業経営研究』に掲載されました。
本稿では、継続的な稲WCS生産の要因と課題について事例を基に考察しました。埼玉県熊谷市妻沼地区善ヶ島水田転作協議会について聞き取り調査や文献により、20年間におよぶ取り組みの変遷を辿り、継続要因を分析しました。継続要因のうち、稲WCSの流通価格の決定方法に着目し，事例地域での課題ならびに今後の飼料イネ定着へ向けた補助事業への提言を行いました。
なお、本研究成果は、JSPS科研費（基盤研究A19201018）「飼料イネを用いた資源循環型の生産および環境修復システムの構築」（代表＝細見正明）の研究成果です。
原稿情報
論文名：耕畜連携による飼料イネ生産の継続要因と効果―熊谷市妻沼地区善ヶ島水田転作協議会20年の軌跡―
著 者：小川真如・淵野雄二郎
掲載誌：日本農業経営学会『農業経営研究』第48巻第3号 31～36頁
doiなど:https://doi.org/10.11300/fmsj.48.3_31
著 者：小川真如・淵野雄二郎
掲載誌：日本農業経営学会『農業経営研究』第48巻第3号 31～36頁
doiなど:https://doi.org/10.11300/fmsj.48.3_31
構成
Ⅰ はじめに
Ⅱ 対象
Ⅲ 飼料イネ生産の軌跡
１ 善ヶ島への導入
２ 作業の分担と受委託
３ 生産技術の確立と原価に基づく取引の確立
Ⅳ 飼料イネ生産継続の要因
１ 地権者の合意形成
２ 県や農業改良普及センターの働き
３ 補助金による生産費の確保と交付金の利用
４ 協議会の事業収入による取引価格の調整
Ⅴ 飼料イネ生産継続の効果
Ⅵ 今後の取り組みへの考察
Ⅱ 対象
Ⅲ 飼料イネ生産の軌跡
１ 善ヶ島への導入
２ 作業の分担と受委託
３ 生産技術の確立と原価に基づく取引の確立
Ⅳ 飼料イネ生産継続の要因
１ 地権者の合意形成
２ 県や農業改良普及センターの働き
３ 補助金による生産費の確保と交付金の利用
４ 協議会の事業収入による取引価格の調整
Ⅴ 飼料イネ生産継続の効果
Ⅵ 今後の取り組みへの考察