非主食用米生産による耕地利用率向上に関する論文が『農業経済研究』に掲載されました

単著論文(査読あり)が2016年12月、『農業経済研究』に掲載されました。

本稿では、非主食用米生産による耕地利用率向上について、非主食用米の生産を通して耕地利用率を向上させた三重県桑名市の事例を分析しました。まず、近年の耕地利用率の向上は三重県で特に顕著であることを分析しました。次に、大規模な農家が多くいる長島町での非主食用米の共同生産は、夏期の圃場管理の負担責任をめぐる曖昧さを解消したことを明らかにしました。最後に、非主食用米がもたらす恩恵の一つである作期分散という利点は、大規模農家が渇望する程度ではないことを指摘しました。
なお、本研究は、公益財団法人日本科学協会笹川科学研究助成を受けた研究成果です。

原稿情報
論文名:非主食用米生産による耕地利用率向上の実態と課題―三重県桑名市農事組合法人みらい耕社の事例を中心として―
著 者:小川真如
掲載誌:日本農業経済学会『農業経済研究』第88巻第3巻 275~280頁
doiなど:https://jglobal.jst.go.jp/detail?JGLOBAL_ID=201802270075351868
 

構成

1 課題と方法
2 三重県における地域別の水田利用状況
3 みらい耕社の取り組みと地域の水田利用
 1)組織設立と稲WCS生産の経緯
 2)旧長島町の水田利用の変化
4 大規模水田経営N氏の水田利用の実態と課題
5 考察

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